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介護用トイレの選び方 — 設置型・据え置き型・ポータブルの違いと費用【2026年版】

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「夜中のトイレで転んだ」——介護用トイレを考えるタイミング

父が夜中にトイレへ向かう途中で転んで大腿骨を折った。退院してから家のトイレを見直したけど、設置型・据え置き型・ポータブルって何が違うの?値段も全然違うし、ケアマネさんに聞いても情報が多すぎて頭がパンクしそう。 — Xユーザー(兼業介護中・40代女性)2026年4月

排泄は介護のなかでも最も繊細なテーマです。夜間の転倒、立ち上がりの負担、間に合わない焦り——どれも本人の尊厳と介護者の睡眠を直撃します。「もっと早く環境を整えていれば」という後悔は珍しくありません。

国民生活基礎調査では、介護が必要になった原因の上位に「骨折・転倒」が入っています。転倒場所も浴室・廊下と並んでトイレ周辺が多いとされ、早めに環境を整えるほど自立した生活を長く保てます。

出典: 厚生労働省「2022年 国民生活基礎調査の概況」IV 介護の状況

この記事でわかること:

  • 介護用トイレ3タイプ(設置型・据え置き型・ポータブル)の違い
  • 各タイプの費用相場と介護保険の使い方
  • 要介護度・住環境別の選び方手順

介護用トイレ3タイプの違いと費用 — 設置型・据え置き型・ポータブル

介護用トイレは「既存トイレを改修するか、別の場所に置くか」で大きく分かれます。タイプを誤ると本人が使わなくなり、せっかくの費用がムダになります。

タイプ1: 設置型(既存トイレを改修)

今あるトイレを改造するタイプです。「補高便座(座面を高くする補助便座)」「L字型手すりの取付け」「和式から洋式への取替え」「温水洗浄便座への交換」などが含まれます。

立ち上がりに不安はあるが自分でトイレまで歩ける段階に最適です。自立を保ちやすく、介護保険の「住宅改修費」と「特定福祉用具販売」の両方が使えます。

タイプ2: 据え置き型(家具調ポータブル)

リビングや寝室に家具のように常設するポータブルトイレです。木製キャビネット型でフタを閉めるとサイドテーブルに見えるデザインが主流。トイレまでの移動が困難になった段階で導入します。

水洗式モデルなら排水管不要で、室内設置でもにおいを抑えられます。価格帯は2万〜10万円と幅広いタイプ。

タイプ3: 簡易ポータブル(ベッドサイド設置)

軽量プラスチック製でベッド横に置く夜間用の簡易タイプです。価格は1万〜2万円が中心。夜間のみ使い、日中はトイレへ歩く運用に向きます。

転倒リスクが高い夜間に特化すれば、自立を維持しながらリスクを下げられます。最も現実的な妥協点です。

→ ポータブルトイレ単独での比較はポータブルトイレおすすめ6選 — 種類・選び方・介護保険の適用条件で詳しく解説しています。

3タイプの費用一覧と向き不向き

「どれにいくらかかるのか」を一覧で確認しましょう。

タイプ本体・工事費目安介護保険の適用向いている方
設置型(補高便座・温水洗浄)1万〜5万円特定福祉用具販売(補高便座)自分で歩ける/立ち上がりに不安
設置型(手すり工事・洋式化)5万〜25万円住宅改修費 最大20万円既存トイレを長く使いたい
据え置き型(家具調ポータブル)2万〜10万円特定福祉用具販売移動距離を短くしたい
簡易ポータブル1万〜2万円特定福祉用具販売夜間のみ補助したい

特定福祉用具販売の対象品目(腰掛便座、自動排泄処理装置の交換可能部品、入浴補助用具、簡易浴槽、移動用リフトのつり具)は厚生労働省が定めており、年間10万円までの購入費が支給対象になります。

出典: 厚生労働省「福祉用具・住宅改修」(特定福祉用具販売)

ベッドサイドに据え置き型のポータブルを置いてから、母の睡眠時間が伸びた。前は夜中3回起きてたのが1回に。本人も「廊下まで行かなくていい」と安心してる。家具調だから来客時もそのまま。 — Xユーザー(在宅介護中・50代男性)2026年3月

費用感は地域・施工業者で変動しますが、介護保険を使えば自己負担は1〜3割まで圧縮できます。


介護保険・補助金で費用を抑える3つの制度

介護用トイレに関わる公的支援は大きく3つあります。併用できるため、合計すれば数十万円規模の負担減が可能です。

制度1: 特定福祉用具販売(年10万円上限)

ポータブルトイレ・補高便座・自動排泄処理装置の交換可能部品などが対象です。年間10万円までの購入費に対し7〜9割が支給され、自己負担は1〜3割になります(所得により異なる)。

注意点として、購入は都道府県指定の特定福祉用具販売事業者から行う必要があります。指定外店舗で購入すると保険給付の対象外になるため、ケアマネジャーか地域包括支援センターに事業者を確認してください。

制度2: 住宅改修費(生涯20万円上限)

手すり工事・段差解消・和式から洋式への便器取替えなどが対象です。生涯で20万円までの工事費のうち7〜9割が償還払いされます。

申請の流れは、(1)ケアマネジャーが住宅改修理由書を作成 → (2)工事前に市区町村へ事前申請 → (3)工事完了後に領収書を提出して償還、という順序です。事後申請は原則認められません。

出典: 厚生労働省「介護保険における住宅改修」(PDF)

制度3: 自治体独自の助成・給付

市区町村によっては紙おむつ給付・トイレ改修への上乗せ助成・寝具乾燥サービスなど独自制度があります。お住まいの自治体の高齢福祉課または地域包括支援センターで「住宅改修の上乗せ助成があるか」を必ず確認してください。

申請可能な制度は介護リフォーム補助金の使い方でも整理しています。


失敗しない選び方の3ステップと要介護度別ガイド

カタログを眺める前に、次の順序で検討すると失敗が減ります。

ステップ1: 本人の「立ち上がり能力」を客観評価

立ち座りに何秒かかるか、手すりがあれば自力で立てるか、夜間に何回起きるか。これらを1週間記録します。できることを奪わない選択が自立支援の基本です。

ステップ2: 設置場所と動線を測る

寝室からトイレまでの距離(メートル)、廊下幅、段差の有無、夜間の照度を確認します。距離が長い・段差があるほど、ポータブル系の優先度が上がります。

ステップ3: 専門相談員に相談し、試用してから決める

特定福祉用具販売事業者には「福祉用具専門相談員」の配置が義務付けられており、無料で相談できます。ショールームや展示場で実物に座ってもらい、座面高さ・肘掛け強度・においの抑制を確認しましょう。本人が「これなら使う」と感じることが何より大切です。

出典: 公益財団法人テクノエイド協会「福祉用具情報システム TAIS」

要介護度別 — おすすめの組み合わせ早見表

「いつ何を入れるか」を要介護度の目安で整理します。

状態推奨タイプ主な制度
要支援1〜2設置型(補高便座・手すり)住宅改修費・特定福祉用具販売
要介護1〜2設置型 + 簡易ポータブル(夜間)両制度の併用
要介護3〜4据え置き型(家具調・水洗式)特定福祉用具販売
要介護5据え置き型 + 自動排泄処理装置特定福祉用具販売・福祉用具貸与

要介護度別の必要用品リスト全体像は在宅介護を始める人の介護用品リスト — 段階別に必要なもの30点も参考になります。手すり工事の費用詳細は介護用手すりの取り付け費用と補助金で解説しています。


まとめ — 「まだ早い」が一番ちょうどいい

この記事のポイントを振り返ります。

  1. 介護用トイレは3タイプ — 設置型・据え置き型・簡易ポータブル
  2. 費用は1万〜25万円と幅広い — 介護保険併用で自己負担1〜3割
  3. 2制度を併用 — 特定福祉用具販売(年10万円)+ 住宅改修費(生涯20万円)
  4. 選び方は3ステップ — 能力評価 → 動線確認 → 相談・試用
  5. 要介護度で最適解が変わる — 段階に応じた組み合わせを

トイレ環境の見直しは、本人の自立と介護者の睡眠を同時に守る投資です。要介護認定がまだの方も、地域包括支援センターへの事前相談から始められます。

→ まずはポータブルトイレおすすめ6選で具体的な製品を確認


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