在宅介護を始める人の介護用品リスト — 段階別に必要なもの30点
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「とりあえず何を買えばいいの？」——在宅介護スタート時の最初の壁
退院前に病院から「介護ベッドとポータブルトイレは用意しておいて」って言われて慌ててネットで注文。届いたら部屋に入らないサイズで、結局返品。最初に誰かに相談しておけばよかった……。 — Xユーザー（パート勤務・50代女性）2026年3月
在宅介護を始めるとき、家族が最初にぶつかるのが「何を、どの順番で揃えるか」という壁です。
介護用品の種類は驚くほど多く、必要なものは要介護度や住環境で変わります。介護保険の対象・対象外、レンタル向き・購入向きも品目ごとに決まっていて、知らずに買うと数万円の損になることも。
この記事では要支援から要介護5まで段階別に30点を整理し、買って後悔しないための判断軸をお伝えします。
この記事でわかること:
- 介護用品をそろえる前に知るべき3つの大原則
- 要介護度の段階別「必要なもの30点」リスト
- レンタル対象13品目と購入対象5品目の違い
- 自治体の補助金・支給制度の調べ方
介護用品をそろえる前に知るべき3つの大原則
介護用品は「ケアマネジャーに相談してから買う」が鉄則です。介護保険が使えるかどうかで、自己負担額は10倍以上違ってきます。
原則1: 「レンタルが基本、購入は例外」と覚える
介護保険制度では、福祉用具のうち13品目はレンタル（福祉用具貸与）が原則。要介護度が変われば必要な機種も変わるため、交換しやすいレンタルが基本です。
肌に直接触れる5品目（ポータブルトイレ・入浴補助用具など）だけは衛生上の理由で「特定福祉用具販売」として購入対象になります。
出典: 厚生労働省「福祉用具・住宅改修」
原則2: 「必要になってから揃える」が正解
「介護が始まりそうだから、先に全部買っておこう」——その考えは多くの場合逆効果です。
要介護度が変われば必要な用品も変わります。要介護1で買った歩行器が、要介護3で寝たきりになると使えなくなることも珍しくありません。実際に必要になった時に、状態に合うものを選ぶのが原則です。
原則3: 「ケアマネ・福祉用具専門相談員」に必ず相談する
ケアマネジャーは介護保険サービス全体の、福祉用具専門相談員は用品選定の専門家です。2人と相談しながら選ぶと、保険適用・自治体補助・自己負担のバランスを最適にできます。
公益財団法人テクノエイド協会では、福祉用具の選定基準や安全な使用方法に関するガイドラインも公開されています。
出典: 公益財団法人テクノエイド協会「福祉用具情報システム（TAIS）」
レンタルと購入の判断早見表
迷ったとき、まずこの表を見てください。
| 区分 | 主な品目 | 自己負担の目安 |
|---|---|---|
| 福祉用具貸与（レンタル） | 介護ベッド・車いす・歩行器・歩行補助杖・手すり（工事不要）・スロープ・床ずれ防止用具・体位変換器・認知症老人徘徊感知機器・移動用リフト・自動排泄処理装置 | 月額の1〜3割（要介護度による限度額内） |
| 特定福祉用具販売（購入） | 腰掛便座（ポータブルトイレ）・自動排泄処理装置の交換可能部品・入浴補助用具・簡易浴槽・移動用リフトのつり具部分 | 年間10万円までの購入費の1〜3割負担 |
| 介護保険対象外（自費購入） | おむつ・パッド・防水シーツ・介護食・介助スプーン等の自助具・大人用エプロンなど消耗品 | 全額自己負担（自治体独自支給がある場合あり） |
出典: 厚生労働省「福祉用具・住宅改修」
段階別に揃える介護用品リスト30点
ここから本題です。要介護度の進行に合わせて段階別に30点を整理しました。一度にすべて揃える必要はありません。状態に合わせて1段階ずつ足していくイメージで読んでください。
段階1: 要支援1〜要介護1（自立度が高い段階）— 10点
歩行や排泄は自立しているが、転倒予防や体力低下のサポートが必要な段階です。
- 歩行補助杖（T字杖・四点杖） — 屋外歩行の安定。介護保険貸与対象
- 滑り止めマット（浴室・玄関） — 転倒予防の最優先アイテム
- 据え置き型手すり — 工事不要で移動可能。貸与対象
- 介護シューズ — つまずきにくく着脱しやすい靴
- シニア向けスマホ・電話機 — 緊急連絡先の登録必須
- 服薬カレンダー・お薬ケース — 飲み忘れ・重複服用の防止
- 見守りセンサー（人感・ドア開閉） — 別居家族の安心材料
- 緊急通報ペンダント — 自治体貸与のあるエリアも多い
- 室内用滑り止めスリッパ — 床での転倒防止
- 拡大鏡・読書用ライト — 視力低下への補助
杖の選び方は杖の高さ・素材・グリップで失敗しない選び方、靴の選び方は介護シューズおすすめランキングで詳しく解説しています。
段階2: 要介護1〜2（部分介助が必要な段階）— 10点
歩行や入浴に一部介助が必要となり、家屋内の動線にも支援が要る段階です。
- 歩行器（前腕支持型・キャスター型） — 屋内歩行の安定。貸与対象
- シャワーチェア（入浴補助用具） — 特定福祉用具販売対象
- 浴槽内手すり・浴槽台 — 浴槽またぎの転倒予防
- 介護用ポータブルトイレ — 夜間移動が困難な人向け。販売対象
- 防水シーツ・尿取りパッド — 排泄の失敗に備える消耗品
- リハビリパンツ・介護おむつ — 軽度〜中度の失禁向け
- 食事用エプロン（撥水） — 食べこぼし対応
- 自助具（曲がるスプーン・滑り止め食器） — 上肢機能低下のサポート
- とろみ剤・嚥下ゼリー — 誤嚥予防の必需品
- 起き上がり補助バー — ベッド端での起立補助
ポータブルトイレや防水シーツの選定は防水シーツおすすめランキング、おむつは介護おむつの選び方を参考にしてください。
段階3: 要介護3〜5（全介助・寝たきり中心の段階）— 10点
ベッド上での生活が中心となり、移乗・排泄・食事すべてに介助が必要な段階です。
- 電動介護ベッド（2モーター・3モーター） — 起居・体位変換の必須機材。貸与対象
- 床ずれ防止マットレス（エアマット） — 体圧分散で褥瘡予防。貸与対象
- 車いす（標準型・モジュラー型） — 通院・外出の足。貸与対象
- 移乗用リフト・スライディングボード — 介助者の腰痛予防にも有効
- テープ式介護おむつ・大判パッド — 寝たきり用の吸収量重視タイプ
- 清拭用ボディタオル・ドライシャンプー — 入浴できない日のケア
- ベッドサイドテーブル・オーバーテーブル — 食事・読書スペース
- 吸引器・経管栄養関連用品 — 医療的ケアが必要な場合（医師指示下）
- 緊急通報装置（24時間対応） — 介護者不在時の安全網
- 体位変換クッション・ポジショニング枕 — 褥瘡予防の補助
電動ベッドは機種選定で介護のしやすさが大きく変わります。詳細は電動介護ベッドの選び方完全ガイド、マットレスは介護用マットレスおすすめ比較をご覧ください。福祉用具のレンタル全体像は福祉用具レンタルの仕組みと費用でまとめています。
「買って後悔した」よくある失敗3パターン
母のために介護ベッドをネット通販で15万円で買った。あとでケアマネさんに「レンタルなら月1500円ですよ」って言われて泣いた。誰か先に教えてくれ……。 — Xユーザー（会社員・40代男性）2026年4月
このような失敗を防ぐために、よくある3つの落とし穴を共有します。
失敗1: レンタル対象品を購入してしまう
介護ベッド・車いす・歩行器は要介護2以上ならレンタル対象。月額1,000〜3,000円程度で借りられるため、購入の経済的メリットはほぼありません。要介護度が変わった時に機種変更もしやすく、長期利用でもレンタルが基本です。
失敗2: サイズや住環境を確認せずに買う
電動ベッド・車いす・スロープなどは、設置場所の幅・出入口の寸法・床の耐荷重を事前に測る必要があります。福祉用具専門相談員が訪問して採寸してくれるサービスは、レンタル契約時に無料で受けられることがほとんどです。
失敗3: 自治体の補助制度を確認しない
紙おむつ支給・寝具乾燥・緊急通報装置の無償貸与など、自治体独自の支援制度は意外と充実しています。ただし申請が必要なため、知らないと使えません。
たとえば住宅改修費は介護保険で**最大20万円（自己負担1〜3割）**まで支給されますが、工事前の事前申請が必須です。詳細は住宅改修費の申請手順と補助金活用例を参照してください。
買う前にやるべき4ステップ
「結局、どこから手をつければいいの？」という方のために、最短で失敗を防ぐ4ステップを整理しました。
| ステップ | 内容 | 連絡先 |
|---|---|---|
| 1. 要介護認定の申請 | 市区町村の窓口で申請。認定まで約30日 | 市区町村の介護保険課 |
| 2. ケアマネジャー選定 | 居宅介護支援事業所と契約 | 地域包括支援センター |
| 3. ケアプラン作成・福祉用具相談 | 必要品目をプロと一緒にリスト化 | ケアマネ＋福祉用具専門相談員 |
| 4. レンタル契約・購入手続き | 指定事業者から納品 | 福祉用具貸与事業者 |
この4ステップを踏むだけで、介護保険の給付対象になり、自己負担を最小化できます。 急ぎの場合でも、ステップ1と2は同時並行で進められます。
今日からできるたった1つのこと
30点を紹介しましたが、いきなり全部揃える必要はありません。
今日できることを1つだけ提案させてください。
親が住む市区町村の地域包括支援センターに電話して、「介護用品の相談をしたい」と伝える——これだけです。
ケアマネジャーの紹介、自治体支援制度の案内、福祉用具専門相談員へのつなぎまで、すべて無料。要介護認定が出ていない段階でも相談できます。
具体的な進め方は介護保険の使い方を初めての人向けに解説、福祉用具レンタルの料金や手続きは福祉用具レンタルの仕組みと費用で詳しく説明しています。
あわせて読みたい
- 福祉用具レンタルの仕組みと費用 — 介護保険を使った13品目完全ガイド
- 電動介護ベッドの選び方完全ガイド — 2・3モーターの違いと失敗しない機種選び
- 住宅改修費の申請手順と補助金活用例 — 最大20万円の介護リフォーム
まとめ
在宅介護の用品選びは、「順番」と「相談相手」を間違えなければ大きく失敗しません。
この記事のポイントを振り返ります。
- レンタルが原則、購入は例外 — 13品目はレンタル、5品目は購入対象
- 段階別に必要なものは変わる — 要支援10点→要介護1〜2で10点追加→要介護3以降で10点追加
- ケアマネ・福祉用具専門相談員に必ず相談 — 自己負担を10分の1に抑えられることもある
- 自治体独自の支援制度を確認 — 紙おむつ支給・住宅改修・緊急通報など
- 今日の1歩は「地域包括支援センターへの電話」 — すべての出発点
介護用品をそろえることは、「介護される人」を作ることではありません。家族みんなが、無理なく安全に暮らし続けるための土台づくりです。
まずは1本電話を入れることから。その小さな一歩が、これからの介護生活を大きく楽にしてくれます。